新NISA始まるけど今のNISAはどうすればいいの？売ったほうがいい？徹底解説!

こんにちは、てつやです。

年末が近づくにつれ話題になる「新NISA」。

2023年中に整理して、良い新年スタートを切りたいですよね。

この記事を読むだけで、新旧NISAの違いがわかって、今NISAをやっている人もどうすればいいのかポイントがわかります！

当記事にてお伝えしている内容は以下になります。

気になるところからご覧いただいてオッケーです。

新NISAの開始を前に「2023年のうちにつみたてNISAを始めるべきか、2024年から新NISAを始めるべきか？」「どっちが得なの？」と悩んでいる人も少なくないでしょう。

つみたてNISAは2023年末で新たに投資ができなくなるため、2024年からの新NISAで十分と考えている人もいるかもしれません。

この記事では、新NISAと現行NISAの違いや現行NISAの今後の流れなどを解説していきます。

両者を比較しながら2023年からの開始と2024年からの開始、どちらがよいか考えてみてください。

新NISAと現行NISAは何が違う？

まず新NISAと現行NISAは何が違うか、解説します。

一般NISAとつみたてNISAが一本化される

現行NISAでは一般NISAとつみたてNISAは併用できず、1年ごとにどちらかを選ばなければいけませんでした。

つまり、同じ年においては、一般NISAを選択すればつみたてNISAは利用できず、つみたてNISAを選べば一般NISAは利用できないということです。

しかし、新NISAでは両者が一本化されます。

つみたてNISAと一般NISAの2つの枠が一本化され、つみたてNISAと一般NISAそれぞれのメリットを併せ持つことになるのです。

例えば、つみたてNISAは非課税期間が20年間と長期ですが、対象商品は「長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託」と制限されており、投資方法も通常のスポット購入ができないといった条件があります。

一方で、一般NISAは多くの投資信託の他に株式も対象です。

加えて、スポット購入も積立購入も可能ですが、非課税期間は5年と比較的短いという制限があります。

このように、現行NISAでは何かを優先すると何かを制限されますが、新NISAでは制限が緩和・撤廃されます。

むしろ、非課税投資期間に関しては無期限化されるため、単に一本化される以上に制度が拡充されることになります。

≫はじめてのNISA攻略法

つみたて投資枠と成長投資枠の併用が可能になる

新NISAでは一般NISAが「成長投資枠」、つみたてNISAが「つみたて投資枠」と名称を変え、併用が可能になります。

このため投資枠をどちらにするか悩む必要がなくなります。

成長投資枠は使わずにつみたて投資枠のみでコツコツ資産形成したり、つみたて投資枠で積立投資を行いながら、成長投資枠を使って好きなタイミングでつみたて投資枠の対象外の商品に投資したりなど、個々の投資スタイルに合わせた資産運用が可能です。

制度と非課税期間が恒久化する

現行NISAで投資できるのは2023年までです。

非課税期間は一般NISAが5年間、つみたてNISAが20年間であるため、運用できるのは一般NISAが2027年まで、つみたてNISAが2042年までです。

これが新NISAでは恒久化・無期限化されます。

一般的には投資期間が長期になるほど年率ベースの利回りのばらつきが小さくなり、投資資産が積み上げる収益が大きくなる傾向にあることから、元本割れする可能性を低くする効果が期待できます。

つまり非課税期間が無期限化されることで、長期投資の恩恵を受けやすくなり、NISA制度を活用してより堅実な資産形成を行うことができるようになったのです。

非課税期間が無期限となることで、「投資枠を余らせて無駄にしてしまう」という考え方そのものが当てはまらなくなるため、無理にでも投資枠を埋めたいと思うこともなくなりそう。

非課税保有限度額と年間投資上限額が拡大される

現行NISAの非課税保有限度額は、一般NISAで600万円、つみたてNISAで800万円です。

新NISAでは、つみたて投資枠と成長投資枠が併用できるようになり、合計で1,800万円と限度額が大幅にアップします。

ただし、成長投資枠は1,200万円が限度額となります。

年間投資枠は現行の一般NISAが120万円、つみたてNISAが40万円であるのに対し、新NISAの成長投資枠は240万円、つみたて投資枠は120万円です。

満額で利用すれば、年間360万円まで非課税で投資できます。

売却すると非課税投資枠が復活する

現行NISAは資産を売却しても非課税投資枠は復活しません。

しかし、新NISAでは売却すると非課税投資枠が翌年復活します。

つまり仮に非課税保有限度額の1,800万円が埋まっても、資産を売却すれば非課税投資枠が復活して再利用できるということです。

例えば、まとまった資金があって、新NISAで毎年満額の360万円分を購入して5年で非課税保有限度額に達したとします。

通常であれば、これ以上非課税投資枠を使うことはできません。

しかし、売却すれば売却した分の簿価金額の部分だけ枠が復活するので、翌年以降から再び年間投資枠の360万円を上限に投資できます。

当然のことながら、再利用する場合も年間投資枠の制限は受けるので、500万円分の枠が空いたとしても1年で利用できるのは360万円が上限です。

また、復活する金額は簿価で計算されるため、100万円で買った投資信託が200万円に値上がりしていて、200万円分売却したとしても復活するのは100万円となります。

なお、枠の復活は翌年以降なので注意しましょう。

現行NISAはどうなる？今後の流れ

2023年にNISAを始めると、その後はどのように扱われるのでしょうか。

2023年末までの現行NISAについて今後の流れを確認してください。

2023年末まで積立が可能

現行NISAは2023年まで積立や買付が可能です。

2024年以降は現行NISAでの購入はできませんが、保有期間は続き現行NISAと新NISAは別枠のため現行NISAで今のうちに投資すれば、新NISAのみ利用するより多く非課税投資枠を活用できます。

最長2042年（20年間）までは非課税期間が続く

つみたてNISAは非課税保有期間が20年間であるため、新NISAが始まっても最長で2042年まで運用可能です。

一方、一般NISAは非課税保有期間が5年間であるため、非課税期間は最長でも2027年までとなります。

つまり、2023年からつみたてNISAを始める場合でも、2042年まで40万円の非課税投資枠を別枠で利用することが可能であり、現行NISAと新NISAを併用する恩恵を十分に受けられます。

一方で、一般NISAを始める場合は注意が必要です。

非課税期間は2027年までのため、2024年から新NISAで年間投資枠の限度額である360万円を投資したとしても、合計投資額は1,440万円となり、非課税保有限度額の1,800万円に満たない状態で一般NISAの非課税期間が終了してしまいます。

一般NISAの場合は新NISAの年間投資枠を超えて非課税枠が利用できるという以上の意味を持たないことを理解しておきましょう。

非課税期間終了後は課税口座に移管される

今まで一般NISAでは、5年間の非課税期間のあとにロールオーバーが可能でした。

ロールオーバーとは、非課税期間が終了したときに保有商品を翌年の一般NISA口座へ移すことです。

しかし、2024年以降はロールオーバーができなくなります。

非課税期間終了後は、課税口座へ移管するか、非課税期間終了前に売却するかを選ぶことになります。

新NISAにはそのまま移管できないことに注意する

前述のとおり、現行NISAをそのまま新NISAへ移管することはできません。

ただし、新NISAの非課税投資枠が余っていれば、同日に現行NISAの売却と新NISAの購入を行えば、実質的なロールオーバーが可能です。

つみたてNISAの場合は、現行NISAのまま最長で2042年まで保有できるため、新NISAの非課税投資枠が余っていないケースも相応にあると考えられますが、手動で移管する方法は覚えておいて損はないでしょう。

つみたてNISAから新NISAへの移行・切り替え手続きは不要

旧NISAの口座（つみたてNISA・一般NISA・ジュニアNISA）を開設している場合は、自動的に同じ金融機関で新NISA口座が開設されます。

口座の移行の手続きは特に必要がないため、新制度に関する手続きが複雑にならない仕組みとなっています。

≫NISA口座をSBI証券で開設する方法（5分で完了）

新NISAと旧NISAの移行・切り替えに関するQ＆A

新NISA（新しいNISA）と旧NISA（つみたてNISA・一般NISA・ジュニアNISA）の移行・切り替えについて、よくある疑問に回答します。

Q.旧NISAで保有している商品はどうなる？

旧NISA（つみたてNISA・一般NISA・ジュニアNISA）で保有している商品は新NISAにロールオーバー（移行）することはできません。

そのため、旧NISAで保有している商品はそのまま保有し、非課税保有期間が終了するまでにタイミングを見て売却するようにしましょう。

Q.新NISAを別の金融機関で始めたい場合はどうすれば良い？

別の金融機関で新NISAを始めたい場合は、2023年中に金融機関変更の手続きをする必要があります。

2024年から始まる新NISAを始めるにあたって、旧制度で利用している金融機関から別の金融機関への変更は「年単位」で可能です。

【金融機関変更手続き】
1.現在利用している金融機関で廃止手続きを行う
商品はそのまま保有するか、売却をする

2.新しい金融機関でNISA口座開設の手続きを行う

※変更したい年の前年10月1日から当年9月末までに手続きを完了させる必要がある
※変更したい年分の属する年の1月1日以降に買付があるとその年は金融機関の変更はできない
（例：2022年3月に買付→2022年9月までに金融機関変更手続きを完了させても、変更になるのは2023年度分から）
手続きや期限は金融機関によって異なるため、詳細はWebサイトなどで確認しましょう。

また、新しい金融機関で新NISAを始めた場合、以前の金融機関で運用していた旧NISAの資産は非課税保有期間内（※）であれば、引き続き非課税で保有ができます。

旧NISAと新NISAの口座はそれぞれ別の金融機関で保有ができます。

ただし、2024年から新規買付は新NISAの口座でのみ可能となります。

（参考：2024 年以降の NISA に関する Q&A｜Q.30｜日本証券業協会）

※旧NISAでは引き続き非課税保有期間に制限があります

Q.新NISAの積立設定はいつからできる？

新NISAの積立設定は口座開設後に行うことが可能です。

また、旧NISAで既に積立を行っている場合、新NISA口座にも積立設定が引き継がれる仕組みになっています（新NISA口座で対象外の銘柄は除く）。

Q.ジュニアNISA口座を持っている場合はどうなる？

ジュニアNISA口座を開設している場合、新NISA口座が自動的に開設されるため、新NISAに関する特別な手続きは不要です。

また、旧制度のジュニアNISAで投資した商品については、非課税保有期間（5年）終了後、自動的に継続管理勘定に移され、18歳になるまで非課税で保有することが可能です。

2023年と2024年、いつNISAを始めるべき？

ここまで、新NISAにおける変更点と現行NISAの今後の流れについて解説してきましたが、結局2023年までの現行NISAと2024年からの新NISA、いつNISAを始めるべきか悩ましいと感じている人も多いのではないでしょうか。

結論からいうと、NISAを意識せずに、投資の原理原則としてなるべく早く始めておくのがいいです。

なぜなら、現行NISAと新NISAは別枠のため、現行NISAで投資すればその分、新NISAの年間投資枠、あるいは非課税保有限度額を超えて運用が可能な一方、非課税投資枠の利用状況によっては意味のない場合もあり、NISA制度を最大限活用するという観点からは、最適解が状況によって異なるからです。

加えて、当然のことながら投資に絶対はありませんから、2023年の運用成果がマイナスになることもあり得ます。

このため、現行NISAを利用したからといって新NISAの非課税投資枠が減らされるわけではないということを理解しつつ、投資の原理原則として時間を味方につける観点から、なるべく早く始めることが賢明であるというのが一つの答えになるかと思います。

現行NISAを始めれば自動的に同じ金融機関で新NISA口座が開設され、二度手間にはなりません。

NISA口座を開設するには1ヵ月程度かかる場合もあるため、思い立った時にすぐ非課税で投資ができるよう、口座開設だけは今年中に行っておくのも一つの手でしょう。

現行NISAを運用する人が2024年までにすべきことは？

すでに現行NISAを運用している人も前述の説明は当てはまります。

現行NISAが新NISAの非課税投資枠に影響を与えることはありませんので、今の運用方針で投資を継続するとよいでしょう。

なお、2019年に一般NISAで商品を購入した分は2023年で非課税期間が終わるため、課税口座へ切り替えるか年内に売却するかを選択することになります。

特段の売却理由がない限り投資を継続し、2024年以降、年間投資枠が余るようであれば、売却して新NISA口座で購入し直すとよいでしょう。

新NISAは年間投資枠が拡大されるため、積立額を見直し、つみたて投資枠や成長投資枠をうまく活用できるよう投資金額をシミュレーションしておくのもよいでしょう。

一般社団法人投資信託協会のホームページでは、成長投資枠対象商品のリストが定期的に更新されています。

新NISAの制度や対象商品などを今から情報収集しておくのもありですね。

つみたてNISAと新NISA、実は併用が可能

つみたてNISAで新規買付ができるのは2023年末までとなっています。

「2023年を過ぎたらつみたてNISAの資産を必ず売却しなければいけない？」と思っている人もなかにはいるのではないでしょうか。

旧制度のつみたてNISAでは新規買付が2023年末までとなっていますが、資産は非課税保有期間が終わる時まで非課税で保有することが可能です。

よって、2023年までに必ずしも売却する必要はなく、新NISAとの併用が可能です。

次に、旧制度のつみたてNISAと新NISAを併用する場合のポイントや注意点について、解説します。

旧NISAと新NISAは分離扱いになるため、少しだけ多く投資ができる

旧NISAと新NISAの口座は分離扱いとなるため、資産を別々に保有することができます。

よって、2023年までにつみたてNISAを利用している場合は、少しだけ多く投資ができます。

ただし、つみたてNISAの新規買付は2023年末までとなっている点には注意しましょう。

併用する場合の注意点

旧NISAと新NISAを併用する場合の主な注意点は以下のとおりです。

ロールオーバーはできない

旧NISAと新NISAは独立した扱いとなるため、併用することは可能です。

ただし、旧NISAの資産を新NISAに直接移すことはできません（ロールオーバー不可）。

旧NISAの資産を新NISAに移したい場合は、まず資産を売却する必要があります。

同様に、新NISAの資産を旧NISAに移すこともできないため、注意が必要です。

つみたてNISAは20年以内に売却判断をしなければならない

旧制度のつみたてNISAでは非課税保有期間が20年までとなっているため、非課税メリットを受けたい場合は投資をしてから20年以内に売却をする必要があります。

つみたてNISAを含む旧NISAでは新規買付が2023年末までとなっていますが、非課税保有期間が終了するまでに資産を売却するか、課税口座に移すか、判断しなければなりません。

資産を売却しなかった場合、資産は課税口座に自動移管され、運用益は課税対象となるため注意しましょう。

また、つみたてNISAの資産を新NISAの口座に移すことはできませんが、売却した後に新NISAで売却した分の資金で投資することは可能です。

旧NISAでは非課税枠の管理を忘れないようにしましょう。

新NISAのベストな活用法

2023年までの旧NISAと2024年から始まる新NISAについて、現在NISA制度を利用していない場合は以下です。

という形で、新NISAを活用すると良いでしょう。

非課税枠の管理が可能である場合は旧NISAと新NISAを併用し、2023年中に旧NISAを開始して少しだけ多く投資することで、将来的な資産形成を目指すことができます。

一方、既にNISA制度を利用している場合は引き続き長期運用を行い、2024年からは旧NISAとは別に、新NISAを始めると良いでしょう。

投資は長期運用を心がけることでリスクを減らし、効率的に資産を増やすことが期待できます。

少額からでも投資を続けることが大切です。

あなたの経済状況に合わせて取り組みましょう。

つみたてNISA・新NISAでなるべく損しないためのポイント

つみたてNISAと新NISAを利用するうえで、なるべく損しないためのポイントを解説します。

投資の目的・目標額を明確にする

投資を始める前に、明確な目的と目標額を設定することはとても大切です。

投資目的とは、将来の目標やライフプランに対する資金の必要性を指し、目標額はそのために必要な資金の総額を表します。

例えば、子どもの教育費や老後の生活費のために資産を積み立てるなど、具体的な目的を明確にすることで、目的に合った金融商品や制度を選択しやすくなります。

また、投資の目標額を具体的に設定することで、目標金額達成を目指した投資を行うことができます。

投資は長期的な視点で行うものです。投資の目的と目標額を明確にし、着実に進めていくことを心がけましょう。

万が一のための保障も準備する

投資を行う際には、万が一のリスクに備えるための保障（保険）も同時に準備することが重要です。

保険は予期せぬ出来事や健康上の問題によって生じるリスクに対して、経済的な安定を提供してくれます。

また、緊急時に備えて十分な緊急費用の準備も欠かせません。

投資による将来の資産形成は重要ですが、同時に現在の安定も考慮する必要があります。

万一の備えを準備することで、投資を安定的に続けることができるでしょう。

長期積立投資を心がける

長期運用と積立投資を組み合わせることにより、複利効果が生まれ、時間の経過によって資産が増えるため非常に効率的です。

また、積立投資はリスク分散の効果もあります。

定期的に投資をすることで、市場の変動に対するリスクを分散させることができます。

これにより、投資リスクを抑えつつ、資産を増やすことが期待できます。

投資の目的と目標額を達成するためにも、長期運用と積立投資を意識的に行うようにしましょう。

長期的に成長が期待できる商品を選ぶ

NISA制度だけでなく、投資全般において「長期的な成長が見込まれる資産に投資すること」を心がけましょう。

資産を大きく増やすには、一般的に20〜30年以上の長期的な運用が必要とされています。

したがって、投資を行う際には、運用期間を長期的に設定することが重要です。

また、成長が見込まれない資産に投資をしても、運用効果はあまり見込めないでしょう。

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少額の投資でも、効率的に資産を増やすためには、経済的に成長が期待されている国や地域に長期投資をすることが大切です。

まとめ

いかがでしたか？

2024年1月から開始される新NISAは、年間投資枠・非課税保有限度額の拡大や、制度と非課税保有期間の無期限化など抜本的拡充・恒久化を実現する新しいNISA制度です。

現行NISAを利用している人はもちろん、「現行NISAと新NISA、どっちをいつから始めよう？」と悩んでいる人は、現行NISAと新NISAとの違いや、ロールオーバーに関する情報はおさえておきましょう。

現行NISAと新NISAは別枠で利用できるため、現行NISAで投資したからといって新NISAの非課税投資枠が減らされることはありません。

また、現行NISAから始めれば新NISA口座が自動的に開設され、面倒な手続きも必要ありません。

投資の原理原則に従い、より長期の運用期間を確保する観点から、なるべく早く投資を始めましょう。

新NISAに向けてよいスタートを切れるよう、ぜひ現行NISAの非課税枠の活用も検討してみてください。

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