あなたの年収ではどんな家に住める?家賃の目安を知って適切な家族計画を!

あなたの年収ではどんな家に住める?家賃の目安を知って適切な家族計画を! お金の悩みから探す

こんにちは、FP兼複業コンサルのてつやです。

生活費のなかでも多くの割合を占める家賃。

計算しないで適当に入居する物件を決めてしまうと……

「家賃が高すぎて、今月やりくり大変‼」

「家賃をもう少し抑えておけば、もっと趣味にお金が使えたのに!」

ということになりかねません。

ましてや配偶者やお子様がいるとなおさら家計に大きな影響を与えることにもなりえます。

そこで大事なのが、あなたにとって最適な「家賃の目安」を知ることです。

本日は家賃の目安をどのように計算するか解説していきますね。

何となく家計に不安を覚える原因は家計における「家計支出の目安を知らないことが多い」

と相談に来られるクライアントさんとお話していて常々感じています。

平均や普通を知っていれば自分の家計が平均より上なのか、下なのかということは分かります。

上だからダメとか下だから安心ということではないのですが、「指標(目安)」を知っているのとそうでないのでは精神的にもだいぶちがってきますよ。

本日の内容もご自身で家計を見直してみようかなと思ったとき参考にしてみてください。

✅この記事を書いている人

・ファイナンシャルプランナー(FP)

・元大手銀行員⇒税理士法人

・お金に関する相談年200件以上

ココナラでお金に関する相談受付中

目安と比べてみてそれでも不安かも…と思った時はココナラでお待ちしてます。

では解説していきます。

家計支出の多くを占める「家賃」

家族構成別家計支出額の目安

一般的に、給与や収入のうち、最も多くの負担を占めるのが「家賃」です。

大企業・中堅企業では、福利厚生の一環として社宅が用意されることがあります。

また、最近では中小企業でも、人材確保を目的に住宅手当を手厚くするケースが見られます

しかし、一方で「住宅手当が全くない」ことも、珍しくないのが現状です。

厚生労働省の「平成27年就労条件総合調査」によると、

・家賃を全て自己負担する人は45.8%

・住宅手当の平均支給額は1万7000円

つまり、日本の就労人口のうち半数近くは住宅手当支給がなく、仮に住宅手当支給があっても、あくまで「補助」という認識をもちましょう。

一目でわかる!年収と家賃の最適なバランスは?

2つの家計簿アプリを選んだ理由

ぼくがまだ子どもの頃、「家賃は月収の3分の1」という通説がありました。

当時(1990年前後)の平均手取り額は30万円。

そのうち、家賃に10万円、預貯金に5~10万円程度、残り分で家族が暮らす、というイメージがあったようです。

この3分の1という数字、実は全く根拠はなく、不動産業界が利益を最大化するために作った話らしいです。

現在と比較すると、平均年収に差があること、また、携帯電話やインターネット利用料など必要な生活費にも違いがあることから、この「3分の1基準」は、もはや通用しないと考えられています。

2021年現在の平均月収は、31万円程度。

平均手取り額を24万円とした場合、3分の1である8万円を家賃に支払い、光熱費1.5万円、携帯代1万円で、固定費は合計10.5万円。

残りの13.5万円から、衣食住の生活費、預貯金、自己投資などがバランスよく出せるか、ということが問われます。

「楽に生活できる」、という人もいるでしょうし、最低でも月々3万円は貯金したいから残り10.5万円ではきつい、という人もいるでしょう。

特に、結婚して子どもがいる家庭の場合は、とても厳しいかもしれません。

家賃は、極論すると毎月ただ消えるだけお金です。

現在では、家賃に月収の3分の1を費やすのは高すぎるという考え方が増えています。

それではどのくらいの家賃割合がいいのでしょうか?

結論から言うと、現状では月収の4分の1程度が妥当と考えられています。

これは、日本の平均年収が30年間増えていないこと、将来的な見通しの不安から「貯蓄or資産運用」が大切と考えられていること、携帯電話やインターネットなどの必要な生活費は増えていることなどが要因です。

「4分の1程度であれば、その他固定費や生活費を、個々で調整する余裕がある」という考えがあるからですね。

それでは新しい基準を踏まえて、年収ごとに家賃相場を見てみますね。

てつや
年収が高いほど家賃の負担が低くなって利便性の良い場所や家賃相場の高い高級マンションを選ぶ傾向がありますね

年収200万円の家賃相場

✔平均家賃額:4.2万円

✔最大家賃:5.7万円

✔駐車場代(平均):0万円

年収200万円台の場合は、家賃やそのほかの固定費、生活費を極力節約することが大切です。

賃貸の入居審査がある場合、年収200万円に対して家賃5~5.2万円が審査基準となります。

年収300万円の家賃相場

✔平均家賃:6.3万円

✔最大家賃:8.5万円

✔駐車場代(平均):0.7万円

都内の場合、5〜6万円のワンルームを選ぶ人が多いようです。

最近では、シェアハウスの選択も増えており、4万円程度の家賃で比較的ゆったりした生活が可能なケースもあるようです。

年収400万円の家賃相場

✔平均家賃:8.3万円

✔最大家賃:11.3万円

✔駐車場代(平均):0.7~0.8万円

年収400万円の場合、月収は33.3万円。月の手取り額は28万円程度となります。

家賃相場の上限は11.3万円程度と考えられます。

独身の場合、6万円~8万円のワンルームを選ぶ人が多いようです。

年収500万円の家賃相場

✔平均家賃:10.4万円

✔最大家賃:14.2万円

✔駐車場代(平均):0.8~3.5万円

年収500万円の場合、月収は41.7万円。月の手取り額は35万円程度です。

家賃相場の平均は10万円程度、上限は14.2万円程度と考えられます。

車を維持している場合やファミリーの場合、上限14.2万円は厳しい価格設定かもしれません。

年収600万円の家賃相場

✔平均家賃:12.5万円

✔最大家賃:17.0万円

✔駐車場代(平均):0.8~4万円

年収600万円の場合、月収は50万円程度。月の手取り額は40万円程度です。

相場の上限は17万円程度。

ファミリーの場合、上限近い価格設定で子供部屋のある少し大きめの物件を選ぶケースが多いようです。

年収700万円の家賃相場

✔平均家賃:14.6万円

✔最大家賃:19.8万円

✔駐車場代(平均):0.9~4万円

年収700万円の場合は、月収は58.3万円。月の手取り額は43万円程度です。

この位の年収から、家賃に10万円以上かけることに躊躇がなくなるようです。

独身で20万円程度の好物件を選ぶケースも珍しくありません。

年収800万円の家賃相場

✔平均家賃:16.7万円

✔最大家賃:22.7万円

✔駐車場代(平均):1.4~5万円

年収800万円の場合は、月収は66.7万円。家賃相場の上限は22.7万円程度と考えられます。

収入に余裕があり、ある程度の家賃を負担しながら、高級車を購入・維持しているケースが見られます。

年収900万円の家賃相場

✔平均家賃:18.8万円

✔最大家賃:25.5万円

✔駐車場代(平均):1.4~5万円

年収900万円の場合、月収は75万円。家賃相場の上限は25.5万円程度と考えられます。

年収1000万円の家賃相場

✔平均家賃:20.8万円

✔最大家賃:28.3万円

✔駐車場代(平均):1.4~5万円

年収1000万円の場合、月収は83.3万円。家賃相場の上限は28.3万円程度と考えられます。

家賃が気にならなくなり、15万円程度の家賃は安いと感じられる層です。

東京都内では、利便性の良い立地で50~70平米程度の高層賃貸マンションを選ぶケースも見られます。

【早見表】年収200万円~2000万円の家賃相場

おすすめの家計簿アプリ2選

年収200万~2000万の家賃相場を、20万円刻みでご紹介します。
※月収は年俸制(÷12)で算出しています。

年収月収平均家賃額最高家賃額
200万円16.7万円4.2万円5.7万円
220万円18.3万円4.6万円6.2万円
240万円20.0万円5.0万円6.8万円
260万円21.7万円5.4万円7.4万円
280万円23.3万円5.8万円7.9万円
300万円25.0万円6.3万円8.5万円
320万円26.7万円6.7万円9.1万円
340万円28.3万円7.1万円9.6万円
360万円30.0万円7.5万円10.2万円
380万円31.7万円7.9万円10.8万円
400万円33.3万円8.3万円11.3万円
420万円35.0万円8.8万円11.9万円
440万円36.7万円9.2万円12.5万円
460万円38.3万円9.6万円13.0万円
480万円40.0万円10.0万円13.6万円
500万円41.7万円10.4万円14.2万円
520万円43.3万円10.8万円14.7万円
540万円45.0万円11.3万円15.3万円
560万円46.7万円11.7万円15.9万円
580万円48.3万円12.1万円16.4万円
600万円50.0万円12.5万円17.0万円
620万円51.7万円12.9万円17.6万円
640万円53.3万円13.3万円18.1万円
660万円55.0万円13.8万円18.7万円
680万円56.7万円14.2万円19.3万円
700万円58.3万円14.6万円19.8万円
720万円60.0万円15.0万円20.4万円
740万円61.7万円15.4万円21.0万円
760万円63.3万円15.8万円21.5万円
780万円65.0万円16.3万円22.1万円
800万円66.7万円16.7万円22.7万円
820万円68.3万円17.1万円23.2万円
840万円70.0万円17.5万円23.8万円
860万円71.7万円17.9万円24.4万円
880万円73.3万円18.3万円24.9万円
900万円75.0万円18.8万円25.5万円
920万円76.7万円19.2万円26.1万円
940万円78.3万円19.6万円26.6万円
960万円80.0万円20.0万円27.2万円
980万円81.7万円20.4万円27.8万円
1000万円83.3万円20.8万円28.3万円
1050万円87.5万円21.9万円29.8万円
1100万円91.7万円22.9万円31.2万円
1150万円95.8万円24.0万円32.6万円
1200万円100.0万円25.0万円34.0万円
1250万円104.2万円26.0万円35.4万円
1300万円108.3万円27.1万円36.8万円
1350万円112.5万円28.1万円38.3万円
1400万円116.7万円29.2万円39.7万円
1450万円120.8万円30.2万円41.1万円
1500万円125.0万円31.3万円42.5万円
1550万円129.2万円32.3万円43.9万円
1600万円133.3万円33.3万円45.3万円
1650万円137.5万円34.4万円46.8万円
1700万円141.7万円35.4万円48.2万円
1750万円145.8万円36.5万円49.6万円
1800万円150.0万円37.5万円51.0万円
1850万円154.2万円38.5万円52.4万円
1900万円158.3万円39.6万円53.8万円
1950万円162.5万円40.6万円55.3万円
2000万円166.7万円41.7万円56.7万円

家賃が10万円以上の場合、賃貸よりマンション購入が得?

家賃は、消えてなくなるお金です。

最近では、「家賃はできるだけ安く済ませたい」と考える傾向が強くなっています。

手取り額20万円に対して、10万円近くの家賃を負担するケースも見られますが、単純に「収入と家賃」の相関関係で見た場合、大家さんのために働いているとなりかねないですよね。

また一方で、「職住近接型」の暮らしを選択するケースも見られます。

通勤時間をコストと捉えれば、多少の家賃負担は仕方がない、という考え方です。

このように、住居や家賃の選択は、様々な価値観に基づくものですが、単純に「収入と家賃」の相関関係でみれば、10万円以上の家賃を支払うならば、マンションや中古住宅を購入する方が得ということになります。

住宅ローンの借り入れは、年収の7倍程度が上限とされています。

年収500万円ならば3500万円、600万円ならば4200万円です。

銀行によっては、前年度年収300万円以上ならば住宅ローンを組むことができるところもあります。

たとえば、年収300万円の方で、フラット35を利用すると月々7.5万円程度の支払いで2300万円の借り入れをすることが可能です。

頭金200万円を負担し、2500万円のマンションを選択する場合、都心へ30分程度の場所で、25~40平米程度の物件が購入可能です。

中古マンションならば、もっと広い物件もあるでしょう。

最初にワンルームマンションを購入して、結婚後に売却し、ファミリー向けのマンションを購入するというケースも少なくありません。

「家賃は消えてなくなるもの」と考えると、早めの住宅購入を考えるのも、選択肢の一つではありますね。

目安だけで判断はNG!家賃を決める時のポイント3つ

①家賃に管理費・共益費を含めて計算しよう

管理費・共益費とは、エントランスや廊下など共用部分の電気代や修繕、管理人による清掃などにかかる費用のことです。

家賃とは別に月々支払う必要がある費用のため、うっかり計算に入れ忘れないように注意してください。

また、物件によっては駐輪場代や駐車場代が別途必要になるため、こちらも月々の家賃に含めて計算してください。

②家賃以外の生活費を削ろう

家賃の目安をお伝えしましたが、あくまでも一般的にバランスがよいとされている割合です。

生活スタイルは人それぞれなので、この割合を調整しても問題ありません。

例えば、「住環境のレベルを下げてもいいから貯金を増やしたい」という方は家賃の割合を下げてもよいでしょう。

逆に「住環境にこだわりたい」という方は家賃の割合を上げたら、他の生活費の支出項目を減らす努力が必要になります。

自炊で食費を少なくしたり、飲み会の回数を減らして交際費を削減するのもよいですが、まずは毎月必ず支払っている固定費を見直すと継続的な節約効果が期待できます。

固定費のなかでも光熱費や通信費は、電力会社や通信会社を切り替えるだけで簡単に節約できますよ。

③家賃補助は計算に入れないほうが正解

会社の福利厚生の家賃補助を手取り収入にカウントするのは避けたほうが無難です。

この先ずっとその会社で働き続けて、家賃補助が支給され続ければよいのですが……。

転職した場合に新しい会社で家賃補助がなかったり、同じ会社に在籍したとしても家賃補助がなくなる可能性もゼロではないでしょう。

家賃補助はあくまで補助として考えて、手取り収入に合わせて計算しないようにしましょう。

まとめ

まとめ

いかがでしたか?

家賃は家計支出の大きな項目の一つです。

家賃の目安を知って少し無駄にしているなと思ったら行動に移し、ぜひ節約につなげてみてください。

生活費のバランスがよくなれば、貯金や自由に使えるお金が増えて、今よりも生活が豊かになるでしょう。

てつやにココナラで家計相談

その他の家計支出の目安について詳しく知りたい!という方は以下の記事も参考にしてください↓

>>【2022年最新版】年代別(20代・30代・40代・50代)、家族構成別(単身・二人・三人・四人・五人)家計支出の目安

本日はここまでにします。いつもありがとうございます。

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